「社員食堂の導入を検討しているけど、会社にとってメリットはあるの？」
「社員食堂を設置する際の導入費用やランニングコストは？」
このようなお悩みや疑問を抱えている企業様は多いのではないでしょうか？
社員食堂は人気の高い福利厚生の一つで、大手企業や規模の大きい企業など、既に導入しているところもたくさんあります。
社食を設置することで、会社の節税対策になったり、従業員の健康促進や業務のパフォーマンスアップになったりと、様々な効果やメリットが得られますが、実際のところどうなのか気になっている企業様も多いかと思います。
そこで今回は、社員食堂の種類や特徴、導入することで得られる効果や、社食のメリット・デメリットなどを詳しくご紹介します。
社員食堂とは？
まずは、そもそも社員食堂とは何なのか、基礎知識から学んでいきましょう。
社内に設置する給食施設・設備のこと
社員食堂とは、社内で働く従業員のために企業が設置・運営する給食施設のことで、食の福利厚生の一つです。
特に会社周辺にレストランやコンビニなどがない、あっても遠いなど、食環境に恵まれない企業にとっては便利なサービスで、社員食堂を導入することで、食に対する不満の軽減や従業員の満足度向上に繋がります。
また、単なる食堂としてではなく、休憩スペースとしても活用できるので、社員同士のコミュニケーション活性化が期待でき、仕事のパフォーマンスアップや業務の効率化といった様々な効果が期待できます。
社員食堂の種類
そんな社員食堂には、大きく分けて3つの種類があります。
続いて、社員食堂の種類とそれぞれの特徴を見ていきましょう。
直営・順直営・外部委託の3つ
社員食堂の経営方式は主に、この3つです。
・直営方式
・準直営方式
・外部委託方式
■直営方式
直営方式は、企業が社員食堂に関わるすべてのことを自社で決定・運営していく方式です。
社食の運営費をはじめ、社内に食堂を設置するためのスペースの確保、調理師や栄養士の雇用といった全てのことを自社で行います。
■準直営方式
準直営方式は、社食の運営費用などは企業側が負担しますが、社食を運営するための会社を別に設立し、そちらに運営を任せてしまう方式です。
運営そのものを自社で行うわけではないので、社食運営のための時間や労力などがかからない点がメリットと言えます。
■外部委託方式
外部委託方式は、社食専門の業者と契約し、調理や配膳、食器洗浄といった運営・管理の一部、または全てを外部業者に委託する方式です。
外部に任せてしまう分企業側の負担が少なく、コスト軽減などのメリットもあります。
このように、社員食堂といっても様々な種類、運営方式があるので、自社に合った方式を選びましょう。
社員食堂による効果
続いて、社員食堂を導入することで得られる効果を見ていきましょう。
社員の健康促進
企業が栄養バランスの良い高品質な食事を提供することで、社員の健康促進に繋がります。
社員の中には、自炊をしない人やコンビニ弁当ばかりで栄養が偏りがちな人もいるでしょう。
そんな社員の健康を守るためにも社食の導入は効果的です。
また、最近では、社食を通じて従業員の健康管理やメタボ対策に取り組む企業が増えているため、健康食の多い社食サービスを活用することで、メタボ改善や生活習慣病の予防といった効果も得られるでしょう。
従業員の健康を促すことで、業務のパフォーマンスアップにも繋がりますし、健康経営の取り組みにも貢献できるので、企業側にとっても大きなメリットとなります。。
社員満足度が向上
食の福利厚生は、従業員から人気が高いため、社員食堂を導入することで、社員の満足度も向上します。
社内で美味しいご飯が手軽に食べられるので、お昼ご飯のために外出する時間や労力も削減できますし、社食を通じて他の部署の従業員とのコミュニケーションの機会も増えます。
社員同士のコミュニケーションが活性化することで、働く意欲の向上やパフォーマンスアップといった効果も期待できるので、社員全体の満足度向上に繋がるでしょう。
採用活動のアピールになる
また、社食を導入している企業は「食の福利厚生が充実している」というイメージを持ってもらいやすいので、企業のイメージアップや採用活動のアピールにも繋がります。
中でも社食サービスは、就活生からも求人募集に応募する際の目安の一つになるほど人気の福利厚生なので、企業の採用力をアップする上でも社食の導入は非常に有効です。
求人者にとっては会社を選ぶ際の基準の一つにもなるので、社食を導入して食の福利厚生を充実させることで、応募者の増加が見込まれるでしょう。
節税効果
さらに、社食を導入することで、会社の節税対策もできます。
会社が負担した社員食堂の運営費などは、一定の条件を満たせば福利厚生費（経費）として計上できます。
■社食が福利厚生費として計上できる条件
・従業員が食事代の半額以上を負担している
・会社の負担額が従業員1人あたり月3,500円以内に収まっている
条件を満たしていれば、経費として社食の運営費などを計上できるので、企業にとっては節税対策になりますし、福利厚生費で非課税になれば従業員にとっても、所得税・住民税の負担を軽減できるので、双方にとって大きなメリットとなります。
社員食堂のメリット
このように、社員食堂を取り入れることで多くの効果が得られるので、企業側にとっても従業員側にとってもたくさんのメリットがあります。
続いて、社員食堂のメリットをご紹介します。
社員同士のコミュニケーションが活性化
社食を導入することで、従業員のコミュニケーション活性化が期待できます。
社員食堂があることで、社員が一緒に食事をとる機会が増えるので、他の部署の人とも話すようになり、情報共有やチームワークの向上などに繋がるでしょう。
コミュニケーションが増えれば、新しいアイディアが生まれたり、生産性が向上したりといった効果も期待できるので、会社にとっても大きなメリットになります。
社員の食費負担を軽減
福利厚生として、社員食堂を導入することで、社員の食費負担軽減にも繋がります。
経費として会社側が食費を負担することでも、社員の食費軽減になりますし、社食で提供する食事を近隣の飲食店より安い価格で設定すれば、社食を利用する社員も自然と増えるでしょう。
特に、いつも外食やコンビニ弁当ばかり…という従業員にとっては、大きな節約効果が得られます。
外出時間の短縮
また、社食があれば、従業員はお昼ご飯のために外出する必要がなくなるので、外出時間が短縮され、その分休憩時間を長く確保できます。
休憩時間が長くなれば、体もしっかり休めてリフレッシュできるので、午後の仕事のパフォーマンスがアップするなどのメリットも期待できます。
社員食堂のデメリット
一方で社員食堂にはデメリットも存在します。
続いて、社員食堂のデメリットを見てみましょう。
導入・運用コストがかかる
社員食堂を導入する一番のデメリットは、やはり導入費用や運用コストがかかる点です。
社食の運営方式はいくつかありますが、その中でも食堂の設置は導入費用やランニングコストが高額になちがちです。
設備や厨房機器などの購入、設置には少なくとも数百万円、場合によっては数千万円近くかかることもあるでしょう。
さらに、調理スタッフの雇用や人件費、食材費や光熱費なども考えると、かなりの費用やコストが継続的にかかってきます。
特に規模の小さい中小規模にとっては、社食の運用費用が痛手となる場合もあるので、予算の設定や、導入したい設備や機器の費用などはリサーチは事前にしておくことが大切です。
導入スペースの確保が必要
また、社員食堂を設置する場合、広いスペースを確保する必要があります。
特に食堂を設置する場合は、労働安全衛生規則という厚労省の省令により定められた設置基準を守らなくてはいけないので、十分なスペースが確保できない場合、食堂の設置は難しいでしょう。
■設置基準
・食堂と炊事場は区別して設ける
・1人あたり食事スペースは1平方メートル以上取ること
規模の小さい企業にとって、スペースの確保が課題となることも多いので、その点はデメリットと言えます。
営業時間が定められている
社員食堂の営業時間は、一般的に従業員のお昼休憩に合わせて決められています。
そのため、外回りなどで休憩時間を調整しにくい社員にとっては使い勝手が悪いのでデメリットとなります。
また、短時間の栄養業時間のためだけに、調理スタッフや設備、厨房機器などを用意することを考えると、費用対効果が薄いといったデメリットも挙げられます。
混雑リスクがある
先ほどもお話したように、社員食堂は一般的にお昼の休憩時間のみで営業している場合が多いので、休憩時間に従業員が殺到してしまうことで、混雑する可能性もあります。
そのため、食堂が密な環境になったり、混雑によって落ち着いて食事がとれなかったといったデメリットも挙げられます。
社員数が多くて、食堂の混雑が考えられる場合は、営業時間を長くしたり、置き型社食を導入したりといった工夫を取り入れましょう。
メニュー改善が求められる
社食のメリットは、一般的なレストランよりも安い価格で食事ができるところですが、その反面、料金の安さを重視するあまり、メニューがマンネリ化しやすいというデメリットもあります。
そのため、利用率を落とさないようにするためには、常にメニュー改善が求められます。
栄養士が必要な場合がある
社員食堂の規模が大きい場合、栄養士の雇用が必要な場合もあります。
法律上、栄養士の雇用が推奨されているのは、
・1回100食以上の食事を提供する場合
・1日250食以上の食事を提供する場合
とされているので、従業員数の多い企業では該当する可能性が高いので、栄養士の設置を検討しましょう。
こんな企業は導入すべき！
ここまで、社員食堂を導入することで得られる効果やメリットをご紹介しました。
社員食堂を導入することで、
・従業員の健康促進
・会社の節税対策
・コミュニケーションの活性化
・業務のパフォーマンス向上
・健康経営の強化
といった多くのメリットが期待できます。
以上のことを踏まえ、社員食堂の導入を検討すべき企業は以下のような企業です。
近隣に飲食店が少ない企業
会社周辺に飲食店やコンビニが少ない、あっても車で15分以上かかるなど、食環境に恵まれていない企業は、社食の導入を検討すべきです。
社食があれば、常に美味しい食事を社内で食べられるので、食に対する従業員の不満を解消できます。
外出しなくていい分、お昼休憩の時間も長く確保できるので、午後の仕事の意欲やモチベーションアップにも繋がるでしょう。
会社周辺に飲食店やコンビニが少ないという企業様は、ぜひ社員食堂の導入を検討してみてください。
健康経営を強化したい企業
社員食堂を導入することで、栄養バランスに配慮された健康的な食事を従業員に提供できます。
そのため、健康経営を強化したい企業にも社員食堂は向いています。
健康経営を目指す企業にとって、栄養バランス満点の健康食を福利厚生として導入することは非常に効果的なので、健康経営を強化したい・健康経営に取り組みたいという企業様も、ぜひ導入を検討してみてください。
おすすめな社食サービスを紹介
最後に、数ある社食サービスの中でも導入費用やランニングコストが安く、中小企業でも比較的利用しやすい、おすすめの社食サービスをご紹介します。
置き型社食の「筋肉食堂 Office」がおすすめ
今回ご紹介するのは、高タンパク・低カロリーの宅食弁当を提供する「筋肉食堂DELL」から、新たに誕生したオフィス向けの福利厚生サービス「筋肉食堂Office」です。
筋肉食堂Officeは、2022年8月よりスタートした福利厚生の常備型社食サービスで、置き型の社食サービスであるオフィスプランと、リモートワークを行う従業員の自宅に冷凍弁当を直送するリモートプランの2つをご用意しています。
お弁当やお惣菜は全て、栄養バランスに配慮して、PFCバランスにこだわって作っているため、毎日従業員に健康的な食事を提供できます。
さらに、メニュー数も100種類以上と豊富なので、毎日食べても飽きずに美味しく続けられるところが嬉しいポイントです。
また、社食サービスといっても、置き型の社食なので、食堂を導入するよりも費用やランニングコストが安く、冷凍庫を設置するスペースさえあればいつでも気軽に始められます。
企業様の負担額も月1万円～とお手頃なので、社食の導入を検討している企業様は、ぜひ筋肉食堂Officeを利用してみてはいかがでしょうか？
まとめ
今回は、社員食堂の種類や特徴、導入することで得られる効果や、社食のメリット・デメリットなどを詳しくご紹介しました。
社員食堂を導入することで、従業員の健康促進や業務のパフォーマンスアップ、社員同士のコミュニケーション活性化、会社の節税対策といった様々な効果・メリットが得られます。
導入費用やランニングコストが高額になりがちではありますが、社食を導入することで企業のイメージアップも図れるので、ぜひ、社員食堂の設置を検討してみてください。
